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耐震性能でハウスメーカーや工務店を
比較する際のポイント

いろいろなハウスメーカーや工務店の展示場に行ってみたけれど、説明を聞いても耐震性能に関する違いがよくわからない…と困っていませんか？住宅会社によってウリにしていることが違ったり、難しい専門用語が多く登場するため、比較検討がしづらくて悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
実際に、どの住宅会社のどの工法が地震に対して強いかという評価は非常に難しい問題です。地震の揺れ方や間取り、材料の状態、施工者の技量、施工方法によっても差が生じますし、地盤や基礎の影響も受けます。ただ、何でもいいやと思考停止になるのではなく、以下のようなポイントを考慮して各住宅会社に事前に確認してみてください。

1. まずは「耐震等級3」が最低基準と考える
2. 重要なことは「設計通りを実現できるか？」
3. セキスイハイムの耐震性能をもっと詳しく知りたい方へ

まずは「耐震等級3」が最低基準と考える

家にどのような価値をもとめるかは、人によってそれぞれ違うと思います。外観をかっこよくしたい！憧れのキッチンをつけたい！遊び心のある間取りにしたい！など、かなえたい夢があるのではないでしょうか。
しかしながら、最低限クリアしておきたいことの一つに「耐震性能」があります。どんなに立派な家を建てても、地震で壊れたり、家族・自分の命を失ってしまっては元も子もありません。
また、命は守られたとしても、安全に住み続けることのできないほどの損傷があれば、築年数が少なく、多額のローンを背負っていたとしても建替を余儀なくされてしまいます。（地震保険では建替えに必要案な費用をすべて賄えません）
日本という地震大国で生活していく上で、「耐震等級3」を取得した上で、皆様の理想をかなえていただければと思います。

「耐震等級3」の詳しい解説はコチラ

「耐震等級3」をクリアしておけば問題ないの？

ただし、気を付けたいのは、耐震等級3「相当」という表現です。「相当」ということは、耐震等級3と同じレベルですと謳っているだけで、耐震性のを評価してくれる住宅性能評価機関への申請をしてませんという意味です。住宅性能評価機関による第三者によるチェック・評価を受けていないため、実際に検証ができないということです。
申請には、建築基準法では必要のない、壁の配置バランスや、床倍率、接合部、基礎、横架材のチェックなどが必要となります。
また、「耐震等級3」の認定を正式に受けることで、地震保険の掛け金の割引や金融機関によっては金利の引き下げなどの優遇処置があります。（「相当」はありません）
ですので、住宅性能表示制度の利用に多少お金がかかりますが、実際に耐震等級3を取得することをお勧めします。

重要なことは「設計通りを実現できるか？」

いくら地震に強い家を設計できたとしてもそれを実現できるノウハウがなくては本末転倒です。
どこでどのように家が作られるかを確認することも住宅メーカー選びでは大切なポイントです。

設計通りを実現できるかの確認その1：施工者の経験や技術は十分か？

大工・職人の数は年々減少の一途をたどっており、人手不足が深刻な問題になっています。料理も同じですが、材料とレシピが同じでも、作り手が違うことで、仕上がりには差が生じます。
また、熊本地震の調査結果でも、接合部の不備（金具の種類が違う、つけ方が間違っている）が原因で倒壊している例も報告されています。大きな建築会社でも、実際に工事をするのは地元の大工さんということが少なくありません。
ただし、ただでさえ人手不足の中、知識・経験・技術のある大工・職人さんに出会えるかは切実な問題です。自分の家はどんな方に担当していただけるのかは事前に確認しておくと良いでしょう。

設計通りを実現できるかの確認その2：建築会社のチェック体制はちゃんとしているか？

どのような優れた人間でもミスはつきものです。予期せぬことも起こります。数万点ともいわれる住宅の部材をすべて正しく施工できているのか？また、それらの部材が要求した性能通りに納品されているのかなどのチェック体制も確認しておくことが重要です。
施工前・施工時・施工後のチェック項目や、写真など必要図書などの管理なども確認すると良いでしょう。
しかし、難しいのは素人ではなかなか判断がつきにくいことと、そんな細かなところまで面倒でやってられない！という方もいらっしゃると思います。そのような方には、ホームインスペクション（住宅診断）という有料のサービスを利用する方法もあります。
家の傾きや、構造体取り付け部の調査や木造の含水率などを専門家が判定してくれます。調査そのもので、新築時の欠陥を発見することができるという利点もありますが、そのようなサービスを利用することを建築会社に伝えることで、対応そのものが違ってくる場合もあるかもしれません。

設計通りを実現できるかの確認その3：工事中の雨対策はできているか？

日本では、3日に1度雨が降ると言われています。寺社仏閣などの重要建築や、最近では姫路城の改修工事などは、大切な部材を雨に濡らさないように、別途建物に屋根をかけて改修工事を行っています。しかし、一般の住宅では雨ざらしになりながら建築することが一般的です。部材が雨に濡れることで耐震性も含めた影響はないのでしょうか？
実は、施工中の雨は耐震性にも影響を及ぼします。濡れることにより、木材であれば含水率（どのくらい水分を含むか・強度に影響）が変わります。また、カビやシロアリ、腐朽菌などの影響が考えられます。また、膨張収縮により、木材にゆがみが生じることや、釘・ボルトなどのゆるみなども考えられます。特に、壁工法の住宅では、1階床から作り始めることから、雨にさらされやすい弱点があります。
どのような手順で家が作られ、どの程度雨にさらされやすい期間が出てきてしまうのか、また実際に雨になった場合にどのような対策をして部材を守るのかは事前に確認が必要です。

屋根をかけて行われる寺院の改修工事

寺院などの重要建築物は、昔から風雨の影響を避け、建物の上に屋根をかけてつくられます。

セキスイハイムの場合

セキスイハイムでは標準仕様で耐震等級3を取得可能

セキスイハイムではそもそも工場からトラックで現場まで運び、約4tものユニットをクレーンで持ち上げて家を組み立てるという性質上、強い家を作らざるを得ません。
ですので標準仕様で耐震等級3をクリアすることが可能です。

また住宅型式性能認定制度により、個々の住宅の設計評価は、設計図書と認定された内容を照合することのみで済ませることができるため、構造計算書等は不要となり、設計評価の合理化が図られます。