新築住宅と中古住宅どっちを選べばいいの？考え方のポイントをご紹介！ | セキスイハイム東海

マイホームを建築・購入するにあたり悩むポイントのひとつが「新築にするか中古にするか」です。
どちらにもそれぞれメリット・デメリットがあるため、一概にどちらがいいとは言いきれません。
こちらの記事ではどういった観点で見ていけばいいのか？
考え方のポイントについて解説いたします。

1.新築住宅と中古住宅どちらを選ぶ人が多い？
2.新築住宅のメリット
3.新築住宅のデメリット
4.中古住宅のメリット
5.中古住宅のデメリット
6.結局、新築と中古どちらが良い？
何を基準にどうやって判断したらいいの？
7.資産価値向上や循環型社会に向けた
セキスイハイムの取り組み
8.セキスイハイムの住宅購入をご検討される方へ

新築住宅と中古住宅どちらを選ぶ人が多い？

中古住宅が選ばれる割合は増えている

まず、新築住宅と中古住宅それぞれどのくらいの割合で選ばれているか、住宅金融支援機構が2023年に発表している「2022年度フラット35利用者調査」を参考に見てみましょう。

最新の2022年度の結果を見ると

中古マンション：11.3％
中古戸建：12.8％
新築マンション：8.4％
新築建売住宅：21.8％
新築土地付き注文住宅：31.3％
新築注文住宅：14.4％

となっています。

大きく新築（マンション・分譲住宅・注文住宅）と中古（マンション・戸建）に分けて見てみると、おおよそ「新築3（75.9％）：中古1（24.1％）」の割合になります。
2012年に「新築7（87.4％）：中古1（12.6％）」だったことを考えるとまだまだ新築を選ぶ人の割合が多いものの、ここ10年で2倍近く増えたことがわかります。

主な理由としては、SDGsや脱炭素社会などの考え方が広がったことで、ストック型社会への意識の転換や、無駄なものを持たない収入に見合ったライフスタイルを好む若者を中心とした考え方の変化です。

それに加え、今まで新築住宅だけだった長期優良住宅の認定が中古住宅も対象になったこと（2014年）やインスペクション（建物状況調査）が中古住宅に義務付けられたこと（2018年）、子育てエコホーム支援事業の既存住宅購入への補助金（2024年）など、国の施策として中古住宅の流通を後押ししていることなどがあげられます。

またリノベーション市場の発展により、従来の中古住宅を活かしながら新たな付加価値を提案する住宅リフォーム会社が増えたことも中古住宅購入の後押しになっています。

新築住宅と中古住宅どっちを選ぶべき？

中古住宅を選ぶ人が増えてきたことはわかりましたが、実際にどちらを選ぶべきなのか？

新築住宅・中古住宅それぞれにメリット・デメリットがあり、住宅に求めるものも人それぞれ違うため、どちらがいいとは簡単に決められません。
ここから先で新築住宅・中古住宅のメリット・デメリットや考え方のポイントについて解説します。
記事を読んでいただき、自分にはどちらが合っていそうかマイホーム計画のヒントにしてください。

新築住宅のメリット

まずは新築住宅のメリットから見ていきましょう。

新築住宅を選ぶ1番のメリットとしては、自分自身のこだわりを構造や性能、間取りや外観・内装、設備1つひとつに至るまで、ふんだんに取り入れることができる点にあります。

打ち合わせにかかる労力や考えることは多いものの、一生に一度ともいわれるマイホーム。
思う存分にこだわることができるのも注文住宅ならではのメリットです。

光熱費やメンテナンス費などランニングコストが抑えやすい

光熱費を抑えるために、家に求められる断熱性能は年々高レベルになってきている

政府が策定したエネルギー基本計画のなかで、2050年にカーボンニュートラルを実現するという長期目標があります。
その過程で2030年には温室効果ガス46％を削減することを目標として、さまざまな施策がおこなわれています。
家のエネルギー消費を支える断熱性も基準が変わり、2022年3月の段階で最高等級だった等級4が2025年には最低等級になってしまいます。（新基準では等級7が最高等級）
等級5は従来の等級4に対し、暖冷房にかかる一次エネルギー消費量が20％程度削減を目安に設定されており、家の基本性能だけでもかかる光熱費が大きく変わってきてしまいます。
また、太陽光発電システムや家庭用蓄電池、それらを最適に管理するHEMSを導入することでさらに光熱費を抑えることも可能になります。

メンテンナンス費用（リフォーム・修繕）が必要になるタイミングが先

新築住宅は建った時点ではすべての設備が新品です。
そのため、単純に設備の交換までの期間も中古住宅を購入するよりも長くなります。
また、メンテンナンス費用・修繕費用のかかりやすい「外壁」「屋根」についても新築住宅であれば高耐久のものを選ぶことも可能なため、長い目で見たうえでお金のかかりにくい住宅を選択することも可能です。

住宅建築・購入時の補助金や税制の優遇が受けやすい

住宅を建てる際には時期によってさまざまな税制優遇措置や補助金の恩恵を受けることができます。
優遇は、新築住宅に限らず、中古住宅を購入し、リフォームした場合でも受けられるものもありますが、その金額や期間等の条件が新築住宅のほうが手厚くなっています。一部の税制優遇や補助金について以下にまとめます。

①子育てエコホーム支援事業

	住宅の種類	補助金額
新築住宅	長期優良住宅・認定邸炭素住宅・性能向上計画認定住宅	100万円/戸
新築住宅	ZEH住宅	80万円/戸
中古住宅	既存住宅の購入を伴うリフォーム工事	60万円/戸

いずれの場合も、子育て世帯・若者夫婦世帯の場合。それ以外の世帯や既存住宅のリフォーム工事のみの補助金も別途ございます。
子育て世帯：申請時点において、子を有する世帯。子とは令和５年４月１日時点で 18 歳未満（すなわち、平成１７（２００５）年４月２日以降出生）とする。ただし、令和６年３月末までに工事着手する場合においては、令和４年４月１日時点で 18 歳未満（すなわち、平成１６（２００４）年４月２日以降出生）の子とする。
若者夫婦世帯：申請時点において夫婦であり、令和５年４月１日時点でいずれかが３９歳以下（すなわち、昭和５８（１９８３）年４月２日以降出生）である世帯。ただし、令和６年３月末までに工事着手する場合においては、令和４年４月１日時点でいずれかが３９歳以下（すなわち、昭和５７（１９８２）年４月２日以降出生）の世帯とする。

②住宅ローン控除

	住宅の種類	控除期間	借入限度額	最大控除額
新築住宅（買取再販も含む）	①長期優良住宅認定低い炭素住宅	13年	4,500万円	409.5万円
	②ZEH水準省エネ住宅		3,500万円	318.5万円
	③省エネ住宅		3,000万円	273万円
	その他の住宅	–	0円	0円
中古（既存）住宅	①・②・③の住宅	10年	3,000万円	210万円
中古（既存）住宅	その他の住宅	10年	2,000万円	140万円

万が一の保証が充実している

新築住宅には、品確法に基づき住宅基本構造部分の不具合につき「引き渡しより10年間」の保証が義務付けられています。
また、建築会社によっては、30年保証や有償点検や補修をすることで永久保証をしている会社など充実した保証を受けることが可能です。

新築住宅のデメリット

一方で新築住宅のデメリットにはどういうものがあるのか見ていきます。

初期費用がどうしても高くなってしまう

建築会社によっても新築時の価格が異なるため、一概にはいえませんが、同じ条件（建築会社、大きさ、設備等）で比べると中古住宅に比べ、新築住宅のほうが高くなります。
建物を新たに新築し、新品の設備を入れてつくるため、必然ともいえます。
また、注文住宅の場合は、一生に一度の建築と考え、あれもしたいこれもしたいと設備から内装、外構工事とこだわりを盛り込んでつくることも少なくないため価格が上がりやすい傾向にもあります。
実際に、2022年度のフラット35利用者調査の建築価格（建設費+土地取得費の合計）の全国平均を見ても

土地付き注文住宅：4694.1万円
建売住宅：3719.0万円
中古戸建：2703.6万円

と建売住宅と比べ1,000万円、土地付き注文住宅と比べると2000万円程度中古住宅よりも価格が高くなっています。

入居までの時間がかかる

中古住宅を購入し、大規模なリフォームやリノベーション工事をおこなわない場合、住宅ローンの審査をおこなって、審査許可後に金融機関とローン契約を結んだうえで登記をおこなえば、早期に引き渡しを受けることができます。
期間にして1カ月～2カ月程度で入居することが可能です。
建売住宅の場合は、中古住宅購入と入居までの期間はほとんど変わりませんが、注文住宅の場合は、そうはいきません。
契約後には、プランや設備の打ち合わせ、内装（インテリア）の打ち合わせ、外構の打ち合わせを経て、ローンの本審査。審査許可後に具体的な工事が始まり、基礎工事から建前、完成という手順となります。
そのため、期間にして半年～1年がかかり、中古住宅に比べると入居までの期間が長くなってしまいます。

家ができあがったときに「イメージと違った」という差が生まれることも

注文住宅の場合、自分自身のこだわりを構造や性能、間取りや外観・内装、設備1つひとつにまで取り入れることができる一方で、その仕上がりを事前に確認することはできません。
工事現場に足繁く通い、進捗を見ながらイメージと違うところがあったら途中で修正要望を出すということはできますが、時間もお金もかかってしまい現実的ではありません。
そのため、実際に家ができあがってみたら思ったものと違ったなどイメージとずれてしまうことも少なくありません。

中古住宅のメリット

次に中古住宅についてみていきましょう。
まずはメリットからです。

新築住宅と比べると初期費用が安い

先にもあげたように同じ条件（建築会社、大きさ、設備等）で比べると中古住宅は新築住宅と比べると初期費用を安く抑えることが可能です。
購入費用を抑えることで無理のない返済計画や教育資金や趣味、貯蓄に回せるお金が多くなる点がメリットになります。
ただし、築年数によっては入居後すぐに大規模リフォームしなければいけない状態の場合もあり、その費用も含めて考える必要があります。中古住宅にしたのに思いのほか費用がかかってしまったと後悔しないように、事前にホームインスペクション（建物状況調査）など検討しましょう。

即入居することも可能

中古住宅を購入し、大幅なリフォーム・リノベーション工事をおこなわない場合、住宅ローン手続きをおこなえば即入居することが可能です。
子どもが入学する前に、産休から仕事復帰する前になど急いで入居したい場合には、中古住宅であれば1-2カ月前でも間に合わせることが可能になります。（新築でも建売住宅であれば同様です）

実際の物件を見て決められる

中古住宅の場合、実際住む家を確認できる点はメリットです。
間取り・設備・内装・外構などの建物の状況だけでなく、日当たり・風通しなどの周辺環境まで確認したうえで決められるため、注文住宅に比べ「思っていたのと違った」といったことは起こりにくくなります。（新築でも建売住宅であれば同様です）

中古住宅のデメリット

一方で中古住宅には以下のようなデメリットがあります。

場合によっては大きな費用がかかる

自分たちの思い描いたとおり、または妥協できる範囲であれば問題ありませんが、少し手直ししたい、設備を入れ替えたいとすると別途費用がかかってしまいます。
それがちょっとした設備の交換や内装の手直し程度であればいいですが、構造や断熱に関わる部分を手直ししようとすると壁を剥がしての大規模な工事が必要になります。

特に注意が必要なのは、購入予定の物件が「旧耐震基準」で建てられた家なのか「新耐震基準」で建てられた家なのかです。
「旧耐震基準」とは、建築基準法の耐震基準が改正される1981年（昭和56年）より前に使用されていた耐震基準のことですが、新耐震基準と比べると耐震性の考え方が異なります。
一言でいえば基準が甘いです。
「新耐震基準」では震度6以上の大規模な地震であっても建物の損傷はほとんどなく、倒壊しないレベルが求められているのに対し、「旧耐震基準」では震度6以上の揺れに対し、基準が定められていません。
旧耐震基準で建てられている住宅は耐震診断が努力義務とされていますが、あくまでも努力義務のため、必ず実施されているわけではありません。
安心して住むためには大幅は耐震補強工事が求められることもあり、注意が必要です。

目に見えないところがどうなっているかわかりにくい

中古住宅の場合、間取りや設備などは目で見て決めることができるため、失敗しにくくなります。
一方で、壁のなかや基礎、構造などは専門の業者が専門の機器を使って調べないとわからないため、はじめて住宅を購入する人が簡単に判断できない点は難しいところです。

また、新築住宅の場合は敷地に対して地盤の調査や必要に応じた改良工事による補強がおこなわれています。
地盤改良工事は建物の基礎下におこなわれているため、中古住宅の場合、この点も確認が難しくなります。
実際にどのような地盤の上に建ち、必要に応じた改良工事がおこなわれているか事前に確認するようにしましょう。

光熱費やメンテンナンス費用などランニングコストもかかりやすい

築後何年経過しているかにもよりますが、少なからず新築住宅に比べると早くメンテンナンスや修繕の必要性が出てきます。
また最近の新築住宅は気密性や断熱性が高い住宅も多いため、比べると中古住宅のほうがエネルギー消費効率は悪く、光熱費も高くなってしまいがちです。

保証期間が短い（場合によってはゼロのケースもある）

新築住宅の場合は最低でも10年の保証が義務付けられています。
しかし中古住宅の場合は、売主や築年数によって保証期間が変わってきてしまいます。
売主が不動産会社の場合は引き渡しから2年以上の契約不適合責任（いわゆる保証）が宅建業法により定められていますが、売主が個人で間に不動産会社が仲介に入る場合は保証期間を契約で定めることができるため、お互いの同意があれば保証を定めないことも可能になります。
そのため、一般的に売主が個人の場合は数カ月程度の保証期間になることが少なくないため、事前にきちんと物件の状態を確認してから購入する必要があります。

結局、新築と中古どちらが良い？何を基準にどうやって判断したらいいの？

ここまで新築住宅・中古住宅のメリット・デメリットについて説明してきました。
先にもお伝えしたように人それぞれによって、ライフスタイルや価値観が違うため、どちらを選べば正解というものはありません。
それぞれのメリット・デメリットのなかで優先順位を話し合い、優先順位のより高いものを選ぶようにしましょう。
最後にひとつこれだけは考慮しておくべき点をお伝えします。

資産価値を意識し、長期的な目線で考える

かつてのマイホームは、一生に一回きりの大きな買い物でした。
しかし、健康寿命が延びたことで人生が長くなり、マイホームについての考え方も見直しが必要になってきています。
例えば20代で新築住宅を建築したとしても従来の耐用年数30年前後の住宅ではもう1度大規模なリフォームや建て替えが必要になってしまいます。
中古住宅を購入し、リフォームやリノベーションをした場合でも同様です。
そのため、住宅を建築・購入する際には、今後どのような暮らしをしていきたいか長期的な目線で考える必要があります。

子どもが独立したら利便性の良いマンションや平屋に住み替えたい
子どもや孫の世代へ資産を引き継いでいきたい

いずれのケースも建物の資産価値が高い住まいを選んでいれば失敗しにくくなります。
住宅の建築・購入を短期的なものを考えず、長期的な目線で考えて選ぶようにしましょう。

資産価値向上や循環型社会に向けたセキスイハイムの取り組み

セキスイハイムでは、建物の安全性や快適性はもちろんのことですが、建物の資産価値向上といった施主様の経済メリット、脱炭素など循環型社会に向けた環境メリットも大切に考えております。
その取り組みの一例として、「スムストック」と「Beハイム」をご紹介します。
新築を買うときも、中古を買うときも、これらがあることでより安心してご購入いただけます。

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スムストックとは、良質な既存住宅の流通活性化を目指して、大手住宅メーカー10グループが共同で運営する優良ストック住宅推進協議会です。
建物の査定精度が高く、市場から高い信頼を得ています。
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スムストック住宅認定ができるのは、加盟しているハウスメーカー10社の住宅のみ。
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「Beハイム」…売る人・買う人ともに安心、環境への貢献を目指す買取・再販サービス

セキスイハイムの戸建て住宅をオーナー様から「セキスイハイムの建物ならではの適切な評価」を元に買い取りを行い、その建物にリフォームを実施。
住まいの健康状態を見える化し、アップサイクル（※）した住宅を新しいオーナー様へ再販する。
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それが「Beハイム」です。
これは、セキスイハイムの高い耐震性・耐久性、建築の情報からメンテナンス履歴に至るまで一邸一邸しっかりと管理されているからこそできる仕組みです。

※ある物に、新たな付加価値を持たせることで、アップグレードし生まれ変わらせることを意味します。サステナブルなものづくりの新たな方法論のひとつです。